導入事例
全社向け「DX研修」および、データ活用コア人材向け「DXプランニング・プロジェクト推進基礎講座」の提供
- 研修前の課題・背景
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全員参加型のDXに向け、社員一人ひとりにDXの一歩目を踏み出してもらいたいと考えていた
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誰のどのような困りごとをDXを用いて解決するのか、課題設定の思考習慣を習得させたかった
- 研修後の効果
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DXの進め方について、各受講者に腹落ちさせることができた
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研修で用いたDX要素分解シートの課題設計のフレームワークを研修後も共通認識として実務で活用
研修のポイント
- 同社が掲げるDXのビジョンや定義に合わせ、プログラムを柔軟にカスタマイズ
- 実務でも思考の整理に活用できる課題設計のフレームワークを学べるプログラム
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対象者
全社員、DX推進担当者
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研修期間
1年間(DX講座)、2か月(DXプロジェクト推進)
- 研修内容
「コスモのDX」に向けた意識向上の必要性
― 貴社内のDX推進に関する取り組みについて教えてください。
入倉様:
当社では2021年度、新たに「コーポレートDX戦略部」が立ち上がりました。当時の社長が「本気のDX」を目指して、データドリブン経営の推進に向けた舵が切られました。また、コスモグループで目指す「コスモのDX」においても「全員参加型のDX」が示されています。
ただ、そのためには社員一人ひとりのDX意識を高める必要があり、当社が推進するDXとは何かを、社員にきちんと認識してもらうことが最初の課題だったのです。そこで、DX人材育成の取り組みとして、社員研修を開始することとなりました。
― 研修の導入にあたり、どのようなポイントを重視していましたか?
入倉様:
まず、入り口部分で「DXとは何か」の理解を深め、出口として「どういうことを考えなければならないのか」を示唆する必要があると考えていました。業務上のビジネス課題を解決する手段として、デジタルの活用はもはや当たり前です。研修プログラムにおいても、デジタルを用いた業務上の課題解決に対して要素を深掘りできる内容かどうかに重点を置きました。
御社の研修を導入したのは、当社が目指す方向性やDXの考え方を含め、柔軟にプログラムをアレンジしてもらうことができたからです。
誰のどのような困りごとを解決するか、頭の整理につながるプログラム
― 今回は全社対象の「DX研修」と、データ活用コア人材が対象の「DXプランニング・プロジェクト推進基礎講座」を導入いただきました。まずは「DX研修」に関する評価をお聞かせください。
入倉様:
最初の入り口である「DXとは何か」といった部分を、社員一人ひとりに改めて腹落ちさせることができたと感じます。さらに、コスモの中で、DXをする際に、何を大事にしてすすめるべきかというポイントを示せた点が良かったです。
特に研修で使用した「DX要素分解シート」は、誰のどのような困りごとを解決するためのDXなのか、頭の中を整理するのに効果的なツールだと感じ、当社内で活用しています。そのような意味で、うまく実務と連動できた点を評価しています。
― 「DXプランニング・プロジェクト推進基礎講座」についてはいかがでしたか?
入倉様:
繰り返しになりますが、当社のDXにおいては、「誰のどのような困りごとを解決するか」という課題設定を重視しています。本研修では、ビジネス上の自分たちの課題を設定するために、自社の置かれている状況を整理するフレームワークがあった点が良かったと感じます。本研修で用いたシートを活用することにより、課題設定の方法を理解してもらいました。
ちなみに、この研修の対象として考えていたのはデータとビジネスをつないで、どうビジネス課題を解決するかを考える人たちです。この方々は完全なシステム寄りの人材ではなく、ビジネス上の課題解決を行ってもらうことを最も重視しています。そのため、よりビジネス側に主眼を置いたほうがさらに良い研修になったのではという反省点もありました。
ビジネスモデルの変革につながるDX人材育成に尽力
― 各研修に対し、受講者からはどのような反応がありましたか?
入倉様:
「DX研修」については、業界の事例などをもとに、そもそもの課題設定を「DX要素分解シート」を用いて行いましたが、きちんと思考ポイントが整理できて分かりやすかったという声も挙がりました。具体的には、どのようなDXのケースにおいてもそこには何かしらの課題があり、何を解決したいかという部分を発射台にする大切さを理解してもらえたようです。
「DXプランニング・プロジェクト推進基礎講座」は、私も受講者として参加しました。グループワークで他のグループ長と話をするなかで「普段実践している取り組みを改めてフレームワークで整理したことにより、納得感が高まった」という意見がありました。
― DX推進に関する今後の展望をお聞かせください。
入倉様:
「Cosmo’s Vision House」に示されるとおり、当社では「デジタル・ケイパビリティ」の向上と「チェンジマネジメント」の推進により、ビジネスモデルの変革を目指しています。それらを実現するための1つの手段がDX人材育成です。
当社全体の事業を鑑みても、今後は人手不足が進むなかで、安全操業、安定供給を担保しつつ効率化を進めること、新しい領域にもチャレンジしていく姿勢が求められます。デジタルを活用して、それらをけん引できる人材の育成に努めていく予定です。
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